個人向け産業医

個人向け産業医

個人向け産業医

職場において労働者の健康管理等を効果的に行うためには、医学に関する専門的な知識が不可欠なことから、常時 50 人以上の労働者を使用する事業場においては、産業医による労働者の健康管理等を行わなければならないことになっています。

しかしながら、平成27年度中小企業実態基本調査によると、中小企業で働く従業員数は2666万9255人であり、約65.4%の人が50人以下の事業場で働いており、1744万4617人もの人が産業医のいない環境で働いているのです。

従業員の健康管理の基本は、健康診断の実施ですが、会社の規模が小さくなるにつれて実施率が下がる傾向があります。一方、健康診断の結果、何らかの異常な所見のあった従業員の割合は、会社の規模が小さくなるにつれ高くなっています。このことはメンタル不調についてもあてはまると思います。

また、産業医のいる事業所で働いていても、個人的な健康問題、特にこころの問題を医師や看護師に相談したくても出来ない方も多いと思います。

当院では、からだとこころの健康問題について産業保健相談を行なっております。

相談内容

相談内容

相談方法

まずは、メールまたはFAXで相談申込みをして下さい。
1.
まずは、メールまたはFAXで相談申込みをして下さい。
メールで予約方法をお知らせします。
2.
メールで予約方法をお知らせします。
オンライン遠隔診療(自費相談)の予約をとって下さい。
3.
オンライン遠隔診療(自費相談)の予約をとって下さい。
予約時間に端末の近くでお待ち下さい。
4.
予約時間に端末の近くでお待ち下さい。
医師または看護師とオンラインで面談が開始されます。
5.
医師または看護師とオンラインで面談が開始されます。

オンラインでストレスチェックを受けることも可能です。結果は5年間保存されます。必要時には結果をお渡しすることも可能です。